ゴミ屋敷、孤独死、自殺というと、自分には特に関係のない世界だと考える人も多いかもしれません。

しかし、こうした出来事は、思いのほか身近に起こりうる社会現象でもあります。

引越を考えたら、一度は予定の新居の住所が事故物件として登録されていないか、確認したことのある人はいるでしょう。

残忍な事件が報道されたら、その住所を確認して、職場や自宅の近くで驚いたという経験をする人も少なくないでしょう。

特に不動産オーナーで、賃貸収入を得ている人にとっては、貸し出した後に起こるさまざまなトラブルは、自分にふりかかってくる問題でもあります。
トラブル事例: 告知されなかった前入居者の死亡 – 東京・台東借地借家人組合1

自殺、孤独死は全国で年間9万人以上、ゴミ屋敷に到っては、500軒の家があれば、2,3軒の割合で存在しているという2013年の一般社団法人「事件現場特殊清掃センター」のリサーチもあります。

単身世帯、特にお年寄りの一人暮らしが増えているので、比例して孤独死の件数も増加しているというのが、その理由としてあげられています。

事件や事故の現場の後始末は、基本的には誰もやりたくない仕事です。

単身世帯の中には、身寄りのいない人もいます。

身近な人は、片づけることもつらいというのが人情でしょう。

また、物理的に、臭いや細菌の発生、病原菌の問題などがあり、特殊が技術が必要になるので、誰もがすぐに片づけられるような現場ではないことも多いのです。

それでも不動産のオーナーや遺族側からすれば、きちんと片づけなければいけないわけですから、特殊清掃のような技術のある企業への依頼が増加しているという現状があります。